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フィギュア五輪で狙う5つの記録
ミラノ五輪の女子フリーは日本時間20日午前3時に始まります。ショート首位は初出場の中井亜美(78.71点)、坂本花織が1.48点差で続きます。表彰台独占や最年少、最年長の金メダルなど5項目の記録が懸かっており、達成すれば日本勢の新たな節目になります。
重症心不全に光 iPS製品リハート承認了承で期待
人工多能性幹細胞(iPS)を用いた再生医療等製品「リハート」が厚生労務省の専門部会で承認了承され、重症心不全の患者や支援団体から喜びと期待の声が上がっています。普及には安全性の確認と保険適用が課題と伝えられています。
渡部暁斗、五輪ラストは団体6位で引退
渡部暁斗はミラノ・コルティナ五輪の男子団体スプリントで6位に入り、これが6度目で最後の五輪となりました。試合後に「いいオリンピックだった」と振り返り、今季限りでの現役引退を表明しています。
フィギュア女子前日練習
ミラノ五輪の女子フィギュアで日本勢がフリー前の最終調整を終えました。SP首位の中井亜美はトリプルアクセルは決められなかったものの落ち着いた様子で、坂本花織や千葉百音も通しやジャンプ確認を行いました。フリーは19日(日本時間20日)に行われます。
チームみらい、新体制で代表質問へ
チームみらいは衆院選での躍進を受け、党役員を一新して所属国会議員を1人から12人に拡大しました。今国会で初めて衆院の代表質問に立ち、高市政権とは政策ごとに是々非々で臨む考えです。
高市内閣で物価高対策が最多
読売新聞の18〜19日実施の緊急全国世論調査で、高市内閣に優先してほしい政策は「物価高対策」が88%で最多。続いて「外交・安全保障」80%、「年金など社会保障」78%で、外交安保は昨年10月調査から9ポイント上昇、憲法改正は40%(+11ポイント)でした。
米山隆一が語る野党の役割
米山隆一氏は衆院選の結果を受け、党としてのSNS対策が不足していたと分析し、批判は野党の役割だと述べました。批判の伝え方を工夫する必要や、他党の選挙結果との関連にも触れられています。
iPS再生医療が心不全・パーキンソン病で承認報道
承認されたiPS再生医療の中身を伝えます。大阪大発ベンチャーはiPS由来の心筋シートを心臓に貼り付ける治療を行い、大阪大の治験で安全性と有効性が確認されました。住友ファーマはドーパミンを分泌する神経のもとを脳に移植する治療を行い、京都大の治験で経過観察の結果が示されています。
万博の米ロケット模型が大阪市科学館へ
大阪・関西万博の米国館で展示されていたロケット模型が米政府から大阪市立科学館に寄贈され、20日から常設展示されます。模型はNASA製のSLSの32分の1で高さ約3メートルです。アルテミス計画は有人月探査で、2022年の無人往復成功や、早ければ今年3月の周回飛行、2028年までの有人着陸計画が伝えられています。
日経平均6万円は通過点か
日経平均が最高値を更新し6万円が視野に入る中、三井住友DSアセットマネジメントと東証共催のセミナーでエミン氏とテスタ氏が上昇理由を議論しました。TOPIXの好成績や脱アメリカによる資金シフトが指摘されています。
iPS細胞で可能性、パーキンソン病の選択肢
厚生労働省の専門家部会が、iPS細胞由来の再生医療等製品「アムシェプリ」を条件・期限付きで了承し、パーキンソン病の新たな治療につながる可能性が出ました。国内の患者は約25万人とされ、当事者からは選択肢の拡大を望む声が上がっています。
経団連・筒井会長、予算は熟議を求める
経団連の筒井義信会長は19日、岡山市の記者会見で2026年予算案について「拙速な議論は好ましくない」と述べ、年度内成立にこだわらない考えを示しました。予算は週明けに審議入りの予定で、衆院選の影響で例年より遅れているとされています。
iPS活用製品が世界初承認へ
厚生労働省の審議会がiPS由来の医療製品「リハート」と「アムシェプリ」の条件・期限付き承認を了承しました。リハートは心筋シートで心不全に、アムシェプリはドーパミン分泌神経の機能補完でパーキンソン症状の運動機能改善を目指すという、iPS製品の薬事承認は世界初の見通しです。
深田茉莉、スロープで金メダル
19歳の深田茉莉がミラノ・コルティナ冬季五輪女子スロープスタイルで87・83点を出し、冬季大会の日本女子最年少で金メダルを獲得しました。大雪で滑走が難しい中、レールでミスせずまとめ、決勝3回目の3回転半で最終得点を決めたと伝えられています。
薄毛対策の光る帽子、毛包の老化抑制
KAISTが布製のOLEDキャップを開発し、730〜740nmの近赤外光でヒト真皮乳頭細胞の老化指標(β-ガラクトシダーゼ)を約91.6%低下させました。研究はNature Communicationsに掲載され、現段階は細胞実験であり、動物実験や臨床試験での検証が必要とされています。
好きな医療系ドラマ、1位は『119エマージェンシーコール』
NEXERが実施したアンケート(2025年1月9〜19日、全国のドラマ視聴者500人が回答)で、1位は『119エマージェンシーコール』(136票)でした。2位は『まどか26歳、研修医やってます!』と『天久鷹央の推理カルテ』(各60票)、4位は『Dr.アシュラ』(59票)などが上位に入りました。
スノボ 深田茉莉が金メダル
ミラノ・コルティナ五輪の女子スロープスタイルで、19歳の深田茉莉が決勝3回目に87.83点を出して金メダルを獲得しました。予選は7位通過で、今大会の日本勢は金5個目となり長野五輪の最多に並んだと報じられています。
鷹の爪20周年で観客が映画に登場するAI演出
鷹の爪20周年キックオフのイベントで、観客が顔や声などを登録するとAIが劇中キャラとして組み込むインタラクティブ短編が上映されました。AI VOLT代表の軍神未来氏が中心となり、フレームの一致や音声品質といった技術課題を自社開発で解決したと伝えられています。
村瀬心椛ら 立山町の練習場でメダル獲得
ミラノ・コルティナ五輪のスノーボードで、村瀬心椛選手がスロープスタイルで銅、長谷川帝勝選手が銀を獲得しました。初出場の深田茉莉選手が優勝し、SLAB所長の石川諒さんが両選手の精神力や練習の積み重ねを称えています。両選手は立山町芦峅寺の同じ練習場で育ったと伝えられています。
高市旋風で巨大与党が始動
18日に開かれた特別国会で高市総理は第二次内閣を発足させ、自民316議席に維新36議席を合わせた352議席の
福井県の26年度予算案、5011億円で横ばい
福井県は2026年度当初予算案を発表し、一般会計は5011億円で前年度比5億円減のほぼ横ばいです。デジタル地域通貨「ふくいはぴコイン」を活用した物価高対策や中小企業・医療・福祉の賃上げ支援を盛り込み、石田嵩人知事が就任後初の予算案発表に臨みました。
高市政権 野党協力の真意
2月18日に発足した第2次高市内閣を巡り、自民党は衆院316議席の大勝で一強化しました。高市総理は記者会見で野党の協力を繰り返し求め、その狙いや政策停滞時の責任所在が注目されています。
高市内閣発足、積極財政と皇室典範に意欲
高市早苗首相が第2次内閣の発足を受け、積極的な財政運営や安全保障の強化を進める方針を示しました。国家情報局の設立法案を特別国会で提出する意向を示し、皇室典範の改正にも意欲を示したと伝えられています。外交面では中国側との関係悪化が報じられています。
対米投融資で電線・重工に資金広がる
日米関税交渉で合意した対米投融資の第1弾決定を受け、19日の東京市場では住友電気工業や古河電気工業の株価が上昇しました。ガス火力発電事業は計333億ドル規模で、ソフトバンクグループが事務局となり約20社の連合体を組むと伝えられています。次世代型原子炉は第2弾として検討対象に入った可能性があると報じられています。
ホンダ、電動原付きを22万円で3月発売
ホンダは電動バイク「ICON e」を3月23日に発売すると発表しました。原付き免許で運転でき、ベトナム生産でバッテリーと充電器込み22万円に抑えたと伝えられています。1充電で約81km走行、満充電は約8時間で、国内で年間2200台の販売を目指すとしています。
iPS由来の2製品、早期承認を了承
厚生労働省の審議会は、iPS細胞由来の心筋シート「リハート」とパーキンソン病用神経細胞「アムシェプリ」について、条件・期限付きの製造販売承認を了承しました。両製品は近日中に厚労相が承認する見込みで、企業は本承認に向け安全性・有効性のデータを収集中です。
第二次高市内閣が発足 憲法改正を優先
政治アナリストは高市総理が安全保障や憲法改正などの「理念型政策」を重視すると分析しています。高市氏は改正案を早期に発議し国民投票につなげたいと表明し、人事でも古屋氏を憲法審査会長に配置しました。維新との連立では定数削減や副首都が焦点となり、自民内に温度差があると伝えられています。
新潟 花粉シーズン間近とインフル警報再発令
19日は真冬並みの寒さが戻り一部で雪になりましたが、20日は日中に暖かさが戻る見込みです。日本気象協会は新潟県で2月下旬に花粉飛散が始まる見込みとし、週末は気温上昇で花粉が飛びやすくなる可能性があると伝えています。県は定点報告数が警報基準を超えたとしてインフルエンザ警報を再発令しました。
北大路欣也、三屋清左衛門残日録で芸歴70周年に思い
2月19日、TOHOシネマズ日比谷で北大路欣也主演の最新作『三屋清左衛門残日録 永遠の絆』の舞台挨拶が行われました。北大路はシリーズ第9作を迎えた感謝を述べ、共演者のエピソードや2月23日の誕生日サプライズがあったと伝えられています。放送は3月7日です。
農研機構と東京工科大、ドローンで獣害防止
農研機構と東京工科大学は包括連携協定を締結し、ドローンやロボット、AIを活用した放牧管理技術を共同開発します。ドローンのプロペラ音や画像認識、光の利用でシカの接近を抑え、2031年度までに牧草の食害を約3割減らす目標です。
