最新ニュース
更新を時系列でまとめて見たいときに
広島・栗林が先発で100球超え
広島の栗林良吏投手が3日、プロ入り後初めて100球を超える110球を投げ込みました。直球を中心にカーブやフォークも交え、72球目からはラプソード設置のマウンドで投球しました。抑えから先発への転向中で、5日から第2クールのシート打撃に登板する予定です。
狭いダイニングが落ち着く理由
コンパクトなダイニングを家具選びで心地よくした体験をまとめています。円形テーブルのデッドスペースや動線の課題、生活動線の目安60cm、視線の抜けを意識した細身の脚や色、天板形状の工夫として半円形テーブル(幅100cm)が有効だったと伝えています。
坂本花織、五輪会場を貸し切り
坂本花織がミラノ・アイススケートアリーナで公式練習に初参加し、他選手が利用せず35分を単独で滑りました。ジャンプで一部ミスがあったものの「緊張はない」と話し、今季限りの集大成となる五輪で「銀以上」を目標に団体戦(6日開始)へ調整を続けています。
国交省、JR東日本に再発防止指示
国土交通省は首都圏で停電や架線切断、駅構内の発煙などが相次いだことを受け、JR東日本に原因究明と再発防止策の検討を指示しました。国交相の要請とJR東日本側の陳謝が伝えられています。
KADOKAWAのバンタン、ホテル人材スクール開校へ
KADOKAWA傘下のバンタンが、ホテル向け人材を育てる専門スクール「バンタン外語&ホテル観光学院」を2027年4月に東京・大阪で開校、28年4月に名古屋で開校予定と発表しました。外資系ホテルでの実習やワーキングホリデーを活用した海外就業体験をカリキュラムに組み込み、ドワンゴ提供の通信教育と並行して学び資格を得られる仕組みを導入するとしています。
メットライフ生命、スポーツエールカンパニーに認定
メットライフ生命がスポーツ庁の「スポーツエールカンパニー2026」と東京都の「令和7年度東京都スポーツ推進企業」に認定されました。従業員の健康支援や地域貢献、2025年からのFリーグとの5年契約などが評価されたとしています。
衆院選での高市首相発言とみずほのリポート
みずほ銀行が「高市演説を受けて~危うい現状認識~」とのリポートを公表し、高市早苗首相の円安に関する発言を批判する趣旨の内容が国会議員や経営者の間で拡散、SNSで注目を集めています。高市氏は発言の意図を説明したと伝えられています。
衆院選2026 千葉13区ルポ
千葉13区では現職の松本尚(自、公務で地元活動に制約)が再選を目指し、中道改革の宮川伸は公明の支持を重視、参政党の中谷めぐみは昨年参院選の勢いを背景に支持拡大を図っています。保守票の分裂が予想される状況です。
柏・流山で受験者増、流経大柏の入試
流通経済大学付属柏中高の第1回入試が1月22日に行われました。2023年開校以来4度目の入試で、柏・流山市の人口増に伴い受験者は24年度202人、25年度276人、26年度288人と増加しています。第一志望入試で作文からグループ面接への変更や、第2・第3回の実施方法見直しなどが行われています。
五輪リンクで初練習 三浦璃来が回復語る
ミラノ・コルティナ五輪開幕を4日後に控え、日本代表のフィギュア選手が本番リンクで初練習を行いました。坂本花織はジャンプを入念に確認し、三浦璃来は肩の回復とトレーニング見直しで技の安定を感じていると語りました。団体戦は6日から始まります。
国境越え転売とベネズエラ人の暮らし
トランプ政権の軍事攻撃でマドゥロ大統領拘束から1カ月。コロンビア北部ククタではベネズエラ人が買物や通勤で往来し、卵やアイスを運ぶ販売など国境越えの転売で生計を立てる動きと伝えられています。
有給5日義務化と現場の実情
2018年の働き方改革関連法の一環として年5日の有給取得が義務化された後、職場での実情をマイナビニュースのアンケートで確認します。取得で楽になったとする声がある一方、業務量や人員体制の都合で休めない不満も出ています。調査は2025年12月1日に会員500人を対象に実施されました。
Purviewで強めるUBEの守り
化学メーカーのUBEはDX推進に伴うセキュリティとコンプライアンス強化のため、Microsoft Purviewを導入しました。IRMやコミュニケーションコンプライアンス、秘密度ラベルなどを活用し、情報の持ち出し監視やハラスメント注意喚起を実装。導入は2024年4月以降に段階的に進み、2025年8月から本格化、生成AIリスクへの対応も進めていると伝えられています。
トランプ氏がインド関税を引き下げ表明
トランプ米大統領はモディ首相との電話会談で貿易協定に合意したと表明しました。インドはロシア産原油の購入を停止し、米国やベネズエラからの輸入を約束したとされ、米国は相互関税を25%から18%に引き下げるとしています。発効は即時と伝えられています。
カーリング 小野寺佳歩、12年ぶり五輪へ
ミラノ・コルティナ五輪のカーリング女子に、中京大出身の小野寺佳歩選手(34)が出場します。昨年12月の世界最終予選で代表チーム「フォルティウス」のサードとして出場権獲得に貢献し、ソチ五輪以来12年ぶりの五輪出場となります。
衆院選と減税議論 橋下徹が懸念
元大阪市長の橋下徹氏がフジ系番組で、衆院選で掲げられる消費税減税について制度設計や説明が不足していると懸念を示しました。番組では専門家が所得別の受益や外食産業への影響を議論し、英国のブレグジットを引き合いに有権者の判断材料の重要性が語られました。
高校入試と衆院選 選挙活動に配慮
三重県立高校の前期選抜が3日から始まり、県教委と選管が選挙活動が試験の妨げにならないよう各陣営に配慮を求めました。受験生の集中を保つため、街頭演説でマイクを使わない、選挙カーの音量を下げるなどの対応が報じられています。
子どもの心に寄り添う 静岡がんセンターの常石さん
静岡がんセンターのチャイルド・ライフ・スペシャリスト、常石悠子さん(47)は、ウサギのぬいぐるみや実際の医療器具を使い、麻酔や検査を子どもにわかりやすく説明しています。不安が強い子には手術室まで同行し、医療体験が心の傷にならないよう支援しています。
トークン化預金、国際接続が鍵
預金をデジタルトークンに変換するトークン化預金が少額・高頻度の支払いで注目されています。札幌のVリーグ、アルテミス北海道はクリエーターへの収益分配での活用を想定しており、普及には各国の決済接続がカギになると伝えられています。
京都2区で前原誠司の地盤に変化
衆院選で京都の注目選挙区の情勢が動いています。京都2区では前原誠司氏の地盤に、中道改革の河野有里子氏や自民新人の藤田洋司氏の登場で構図が変わりつつあると伝えられています。京都6区では知名度と高市氏人気の対決も注目点です。
中部電力社長、当面続投の意向
中部電力の林欣吾社長は、浜岡原発のデータ不正問題が長期化する見通しを受け当面続投する意向を示しました。再稼働を目指す一方で、次期中期経営計画は再稼働を前提とせず白紙から検討するとしています。第三者委の調査や規制委の立ち入り検査が進行中で、財務面では委託契約の解約による約117億円の損失計上などが報告されています。
病児付き添いの滞在施設、山﨑福也投手が訪問
病院近くで病児に付き添う家族が低料金で滞在できる宿泊型施設が全国にあり、東京・大阪にあるアフラックペアレンツハウスは自炊設備や共用スペース、ソーシャルワーカーを備えています。昨年12月に山﨑福也投手が訪れ、支援の意義に触れました。
スペースXがxAIを買収 宇宙とAIを統合へ
スペースXは2日、イーロン・マスク氏が創業したAI企業xAIを買収したと発表しました。スターリンクやロケット、X、生成AI「グロック」などを統合し、衛星データ解析や自律航行へのAI導入が想定されると伝えられています。取引の詳細は明らかにされていません。
ディアスがWBC出場 保険問題で揺れるプエルトリコ
ドジャースの守護神エドウィン・ディアスが、3月のWBCでプエルトリコ代表として出場することがMLBとWBCの公式発表で伝えられました。プエルトリコは保険の都合で主力の出場が制限され、代表の参加自体が揺れていた経緯があります。
前原地盤の京都2区が揺れる
衆院選は折り返しに入り、連立再編や新党結成で京都の選挙区構図が変化しています。京都2区では前原誠司氏に中道改革や自民の新人が挑み、京都6区では高市首相に近い候補と知名度の高い候補が争っていると伝えられています。
吉田輝星、投球で復帰の歩み
オリックスの吉田輝星は春季キャンプ2日目にブルペンで約30球を投げ、終盤にワインドアップから時速140キロ超を計測しました。ファンの声援を受けながら、腕の振りを抑えたいと話しています。
ミラノ五輪 カナダ元世界一ペアが団体欠場
カナダ五輪委員会は、フィギュアペアのディアナ・ステラートデュデク/マキシム・デシャン組が団体戦を欠場すると発表しました。女性のステラートデュデク選手(42)が練習中にけがをしたと伝えられており、出場見送りが決まりました。
トランプ氏、インドへの相互関税を18%に引き下げ
トランプ大統領は2日、モディ首相との合意でインドへの相互関税を25%から18%に引き下げると発表しました。インド側の対米関税撤廃やロシア産原油の購入停止、米国やベネズエラからの原油増加も含まれると伝えられています。米メディアは追加の25%課税の撤廃を報じています。
ドイツがEV補助金を再開
ドイツ環境省は2026年1月1日以降に新規登録されるEVやPHV、レンジエクステンダー車を対象に消費者向け補助金を再開すると発表しました。基本はバッテリーEVで1台当たり3000ユーロ(約55万円)、条件次第で最大6000ユーロ(約110万円)となり、政府は総額300億ユーロを計上して29年まで約80万台を支援する計画です。記事では中国メーカーに追い風の可能性にも触れています。
暗号資産規制に岩下教授が警鐘
金融庁の有識者会議で暗号資産を金融商品取引法に移管する議論が進んでいます。日銀OBで京大の岩下直行教授は、暗号資産の価値が説明しづらく、犯罪利用などが価値源泉になっている可能性や、IEOの不振を指摘して制度化に懸念を示しています。
