健康

国立長寿医療研究センターは４月から、全国２０市町で認知症や軽度認知障害の抑制を目指す実証研究を開始します。６０〜８０歳で高血圧か高血糖の住民を対象に、有酸素運動と脳トレを組み合わせた週１回のプログラムを２年かけて評価し、認知機能や医療・介護費への影響を測定します。

妊娠20週以降に血圧が140/90mmHg以上になる妊娠高血圧症候群と、尿たんぱくが示す意味を解説します。多くは産後に改善する一方、将来の心血管疾患リスクが高まる可能性があると伝えられています。

妊娠中は血液量が増えて血圧が変動し、妊娠20週以降に140/90mmHg以上を妊娠高血圧と呼びます。尿たんぱくは腎臓の負担を示す指標で、多くは産後に改善しますが、その後の心血管リスク増加が指摘されています。母子手帳の記録が将来の管理に役立つと伝えられています。

福岡の一般社団法人・福岡アニマルセラピー協会の木戸敏徳理事長は、飼い犬リキとの体験でアルコール依存症を乗り越えたと話します。2022年設立の協会は県内の病院や福祉施設に月2〜3回程度セラピー犬を派遣し、認知拡大や寄付による活動の無償化を目指しています。

県のチャイルド・デス・レビュー推進会議が、乳児の睡眠中の窒息死を防ぐ「赤ちゃんの安全な寝かせ方ガイド」パンフを作成しました。過去の分析で睡眠環境に関連する死亡が確認され、今後は新生児訪問で保健師や助産師が配布する予定です。

厚生労働省の専門部会が2026年3月6日に診療科名に「睡眠障害」を追加する案を了承しました。窓口の分散が整理される可能性と、かかりつけ医での睡眠薬処方が古い薬や依存性の高い薬の使用につながる事例が指摘されています。

厚生労働省は少子化と専門医不足を受け、従来の都道府県単位の体制を見直し、心臓手術や集中治療、がん治療など小児の高度医療で県をまたいだ広域連携を促す方針を示しています。財政支援の検討や将来の再編・集約も視野に入れ、専門家会議が3月ごろに議論の取りまとめを公表する予定です。

記事は「8時間寝るべき」という通念を見直す研究を取り上げ、睡眠時間と病気による死亡率の関連が指摘されていると伝えられています。掲示板では7時間を例にした意見や短時間・長時間睡眠の個人差、アスリートの長めの睡眠や昼寝の実例が寄せられていました。

医療的ケアが必要な子どもを持つ親が、埼玉のNPO法人ママケアを設立し、交流会や訪問看護、一時預かりを始めています。重度障害者の就労支援では川崎のダンウェイが能力の「見える化」などに取り組んでいると伝えられています。

厚生労働省の推奨睡眠時間に対し、西川の調査では平日に十分な睡眠を取れていない子どもが多く、小中高で約80〜93%に上ると報告されています。特に10代で平均2.5時間の社会的時差ぼけが見られ、田中秀樹氏は睡眠不足が脳の働き低下や集中力・記憶・意欲の低下につながると説明しています。

淀川キリスト教病院の谷均史医師は、妊娠中に意識したい三つの栄養素としてビタミンD、食物繊維（特に海藻の水溶性）、マグネシウムを挙げ、食材例や調理法、食中毒の注意点、体重管理にも触れています。コラムは今回で担当交代となります。

南砺市本町に在宅医療に特化した「なんと　さとやま診療所」が４月１日に開業します。運営するのは富山大系の医師である高瀬義祥さんと妻の愛さんで、診療は５月１日開始を予定し、２４時間体制で訪問診療を行う計画です。県の調査では在宅医療の担い手が減る一方で利用患者は増えていると報告されています。

バイエル薬品が実施した産婦人科医338人への調査で、67.2％が妊婦の栄養不足を実感し、74.3％が食事だけでは不十分と回答しました。葉酸、鉄分、カルシウムが上位に挙がり、ビタミンDや食物繊維も指摘されています。

春の環境変化で睡眠が乱れやすい時期に、睡眠専門医の白濱龍太郎さんが、スマホの持ち込みや熱い風呂、夕食のカフェイン・酒、就寝前の激しい運動、寝床での考えごと、休日の寝だめの六つを睡眠の質を下げる習慣として指摘し、睡眠時無呼吸症候群の可能性にも触れています。

中国教育省は生徒の心身の健康を促進する枠組みを発表し、過剰な宿題や休憩の不当な奪取、頻繁な試験を禁じると表明しました。幼稚園の教育前倒しも禁止し、昨年11月の宿題総量管理や小中での1日2時間の身体活動義務化にも触れています。

厚労省が敷地内薬局の診療報酬を段階的に引き下げ、特例を廃止した影響で複数の薬局チェーンが新規出店を見送り、既存店の撤退も検討する動きが出ています。患者の利便性や医療側の利点も指摘されています。

日本排尿機能学会が東京都内で市民公開講座を実施。夜間頻尿は夜間に作られる尿量の増加が主因とされ、水分摂取の適正化や減塩が対策として示されました。尿漏れは主に2タイプに分かれると説明があり、講座は製薬企業の教育助成で行われました。

健康診断で示される腎臓の数値は慢性腎臓病（CKD）と関連し、国内推計で約2000万人に上るとされています。糖尿病や高血圧など生活習慣病の増加で腎機能低下が進む例も報告されています。

日清食品が「完全メシ」のラインアップを拡充し、パンや冷凍ジェラートなど新商品を今月から発売します。厚生労働省の基準で定めた33種類の栄養素に合わせたブランドで、累計出荷は6500万食を超え、2025年度の売上は100億円の見込みと伝えられています。デニーズとのコラボ提供も発表され、発表会にはチョコレートプラネットが登場しました。

尿路結石は症状が出るまで気づきにくく、CTで早期の「石の芽」が見つかることもあります。志賀直樹氏は、ナッツや緑茶などシュウ酸を多く含む食品を日常的に多く摂ることが石の材料を増やすとし、習慣を「3割減らす」という考え方を示しています。

肝臓と腎臓は互いに影響し合う「兄弟臓器」で、どちらも症状が出にくいと伝えられています。栗原毅院長は新著で、両方を守るためのたんぱく質の摂り方について解説しています。医療現場では臓器別の指導が分かれることがある点も指摘されています。

厚生労働省の元参与でHGPI理事の小野崎耕平さんは、2025年1月に5年生存率が約40％とされる進行食道がんと診断され、入院・手術を経験しました。2026年2月24日のインタビューで、患者としての体験を通じて感じた医療の課題について語っています。

名古屋市は差別発言問題を契機に人権条例（仮称）の検討を1年続け、条例の骨格が見えてきました。アウティングや誹謗中傷の禁止、公共空間での差別的言動に対する段階的な対応、審議会や相談窓口の設置が示されています。市は新年度に議会提案をめざしています。

愛知県豊明市は余暇のスマートフォン使用を1日2時間以内とする条例を定め、関連のアンケート結果を公表しました。調査では学年が上がるほど使用時間が長くなり、中学生の65％が1日2時間以上と回答し、睡眠時間の短さも確認されています。

厚生労働省の令和5年調査では、2023年の転職入職は379万人で、離職理由は労働時間や人間関係、心身の健康が上位です。本連載は青木ぼんろさんの漫画で会員の経験を再現し、退職をキャリアの節目として扱います。アンケートは506人、2024年11月実施です。

滋賀の給食会社社長・川岸隆二さんが、近江や智弁学園の寮で管理栄養士らが考えたアスリート食を学校のキッチンでできたて提供し、食事や悩みの相談にも応じています。提供時間は部の都合に合わせると伝えられています。

筋肉は食後の血糖を取り込む主要な器官で、筋肉量の低下は血糖処理能の低下やインスリン抵抗性の進行につながり、糖尿病リスクが高まると説明されています。閉経後の女性は影響を受けやすい点や、下半身の筋力訓練・日常の活動増・タンパク質摂取が有効とされています。

小野薬品工業は26日、消化管間質腫瘍（GIST）の治療薬リプレチニブについて、厚生労働省に薬事承認を申請したと発表しました。複数の既存薬投与後に病状が進行した患者を対象とし、開発は米子会社デシフェラ社が行っています。承認されれば治療の選択肢が増える可能性があります。

認知症専門医の繁田雅弘さんは、早口言葉や計算ドリルは脳の一部しか鍛えられないと指摘しています。料理や旅行の計画、散歩や近所での会話、スマホでの能動的な発信など、日常の工夫が脳の多領域を同時に使う点で効果的だと伝えられています。

肥満と高血圧は密接に関連すると指摘されています。男性の肥満は1990年代以降増え、2023年の20歳以上男性の肥満率は31.5％と報告されています。肥満者は高血圧の割合が2〜3倍で、女性は閉経前後にリスクが上がると伝えられています。減量で血圧が下がる可能性も示されています。