来週の日経平均予想レンジは4万9500〜5万5500円

今週の日経平均は3月16〜19日に447.08円下落し5万3372.53円で終えました。中東情勢と原油高、米FOMCの影響で変動が続き、来週は4万9500〜5万5500円のレンジを想定し、日米首脳会談関連や配当志向の物色が意識される可能性があります。

今週（3月16〜19日）は、日経平均が前週末比で447.08円安の5万3372.53円で取引を終えました。イスラエルとイランをめぐる軍事的応酬で原油先物が上昇し、リスク回避の動きが続いた点が相場の重しになっています。米国ではFOMCで政策金利が据え置かれたものの、パウエルFRB議長の発言で追加利下げ期待が後退し、米主要株価指数にも下押し圧力が出ました。来週は中東情勢と原油価格、海外指標の発表をにらんだ方向感の定まらない展開が想定されます。 報じられている点： ・今週の日経平均は3月16〜19日に447.08円下落し、5万3372.53円で終えた。 ・イスラエルのイランガス田攻撃と報復の応酬で原油先物が上昇し、リスク回避の動きが強まった。 ・米FOMCは政策金利を据え置き、パウエル議長の発言で追加利下げ期待が後退し米株が下落した。 ・日経は25日・75日移動平均線のレンジ内で推移しており、原油が再び1バレル＝100ドル台に乗せると75日線割れのリスクが指摘されている。 ・3月19日の材料では日米首脳会談の内容を手掛かりに関連銘柄への物色や、3月期末を控えた配当志向の売買が意識されている。 まとめ： 来週（3月23〜27日）は中東情勢と原油価格の動向が相場の大きな鍵になる見込みです。米国・欧州の経済指標やPMI、2月CPIなどの発表も控えており、市場の方向感は定まりにくい状況です。現時点では見通しは未定で、関連する公式発表やデータの公表が注目されることになりそうです。