科学と地球

トレント大学チームがNASAのマゼラン探査機の合成開口レーダー画像を再解析し、金星ニクス・モンス地下に直径約1km、深さ375m以上、周辺から少なくとも45kmにわたる溶岩洞の証拠を特定したと報告されました（Nature Communications掲載）。

一人で読む本とみんなで読む本は選び方が異なるとし、読破を支える「読破チャレンジ型」と読後に行動を促す「読後アクション型」の二つを紹介します。Wasei SalonやFLOWの事例も伝えています。

発達科学コミュニケーションのトレーナー横山美穂氏が、進学・進級に向けた「学校恐怖症」への対応をまとめた小冊子を執筆し、メール登録で無料配布しています。約3か月で脳を「動ける状態」に整える方法などを伝えているとしています。

福島では近年、春の訪れが前倒しになっており、1980年代の平均開花が4月12日だったのに対し、2023年は3月29日で約2週間早まっています。春の気温上昇は季節の中で最も大きいと伝えられており、遅霜被害や熊の早期目覚めの可能性も指摘されています。

ジャパンディスプレイ（JDI）が米キメタ（Kymeta）とマスターサプライ契約を締結し、Ku帯・Ka帯で同時動作する次世代マルチバンド対応メタサーフェスアンテナ用ガラス基板を共同開発・量産供給する計画です。両社の技術を組み合わせ、小型化や低消費電力、検知を受けにくい端末の実現を目指します。

1995年の高速増殖原型炉もんじゅのナトリウム漏れから30年。2016年の廃炉決定までに1兆円超が投じられ、運転実績は約250日にとどまりました。技術的課題や組織運営の問題が残る中、核燃料サイクル政策の行方や国の主導の在り方が問われています。

中国科学院大連化学物理研究所の陳忠偉氏らが黒竜江省漠河市で超低温の実地試験を実施。マイナス34℃で保温なしに8時間以上放置しても有効容量の85％以上を維持し、産業用ドローンの駆動にも成功したと伝えられています。将来は3C製品や物流・巡回ドローン、特殊ロボットへの応用が示唆されています。

東北大学の国際共同研究チームがJunoの紫外線オーロラ画像を解析し、イオ由来のプラズマトーラスの歪みを360度全方位で特定しました。地方時3時42分～15時42分方向に歪むとし、長期変動の可能性も示しています。

山梨大学、早稲田大、信州大の共同研究チームが、フッ素原子を含まないプロトン導電性電解質膜を開発しました。膜は80〜120℃で高い導電性と優れたガスバリア性を示し、過酷な劣化試験で10万サイクル以上の耐久性と、別条件の試験で1万サイクル超を確認しています。今後は大型セルや積層スタックでの検証を進める予定です。

AIスタートアップAxiomの数学専用システム「AxiomProver」が、チェン＝ジャンドロンの未解決予想に対する証明を提示し、関係者と共にその論文をarXivに投稿したと伝えられています。Leanによる検証や19世紀の数値現象との関連性の指摘が報告されています。

国土交通省は1月16日、南海トラフ巨大地震の対策計画を改定し、建物崩壊や津波による直接死を減らす「命を守る」に加え、避難生活で増える災害関連死を抑える「命をつなぐ」を重点化しました。支援物資の広域輸送やTEC‑FORCE拡充、耐震化などを盛り込んでいます。

中国宇宙当局は11日、新型有人宇宙船「夢舟」の飛行試験が成功したと発表しました。海南省文昌から長征10号で打ち上げ、上空で分離後にパラシュートで海上に落下し、緊急時の対処能力を確認しました。習近平指導部は2030年までの中国人初の月面着陸を目指しており、米国への対抗姿勢が強まっていると伝えられています。

東日本大震災から15年を前に、福島第1原発1号機で大型カバーの設置作業が進んでいます。高さ約60メートルまでの巨大屋根のつり上げや高線量地域での作業、人員と遠隔操作の組合せなど、被ばく対策を重視した工程が続いていると報じられています。

火山噴火は火口位置や規模が不確定で被害範囲が広がり得るため、ハード対策だけでは限界があると指摘されています。国土交通省は2018年度から噴火直後に影響範囲を短時間で示すリアルタイムハザードマップの運用を始め、自治体への提供を通じて避難誘導や緊急的な減災対策の検討に活用できるとしています。

東京都競馬グループ（東京サマーランド）は2月21日に秋川の清掃イベント「秋川クリーンアップ2026」を実施します。地域の水資源や観光資源の保全を目的とし、参加申込は2月13日まで、参加は無料と伝えられています。

イーロン・マスク氏はスペースＸの宇宙都市建設でまず月面を優先すると表明し、火星都市は５〜６年後に着手すると投稿しました。打ち上げ頻度や往来の所要日数を理由に、月は１０年以内での都市化が可能と説明しています。スターシップ開発や米当局との契約の遅れも報じられています。

学費高騰やビザ取得の難化で米加中心の海外進学が揺らいでいます。オランダやベルギー、スウェーデンなどで英語の学士課程が増え授業料は比較的抑えられている一方、日本では体系的な情報が少ないと伝えられています。慶應からユトレヒト大学へ進学した井上美雨さんの事例も紹介します。

JAXAはH3ロケット第1段の30形態（SRB-3非搭載、LE-9×3）の地上燃焼試験（CFT）を2025年度内に種子島で再実施すると発表しました。前回7月の試験で液体酸素・液体水素タンクの加圧不足が確認され、成功すれば30形態での初打ち上げに近づく可能性があります。

山梨県と桂精機製作所は県産のグリーン水素を燃料とする農業用水素暖房機を共同開発し、シャインマスカットのハウス栽培で実証試験を開始しました。116キロワットの暖房機を500平方メートルのハウスで使い、温度制御や水素使用量、生育への影響を3年かけて調べます。

日産の欧州部門は太陽光パネルを搭載したEV『アリア』のコンセプトを発表しました。ボンネットやルーフなどに合計3.8平方メートルの高効率パネルを備え、理想条件で1日最大23km、バルセロナ平均で約17.6kmの走行補助が確認されています。

北海道で約20年自給的暮らしを続けるイトウさんが、自身の2025年を季節ごとに振り返ります。秋の収穫と種採り、稲刈りや漬物・味噌醤油の寒仕込み、2月のタネ交換会、春の育苗や孵化など、暮らしの実務と命との距離感が描かれています。

理化学研究所がゲノムやタンパク質、化合物、発現データなどを統合する生命科学向けのマルチモーダルAI基盤を開発しています。2026年3月に5種類のシングルモダリティーのプレバージョンを公開し、2029年3月の完成を目指す計画です。

サンシャイン水族館は9日から、使用済みの漁網をリサイクルした生地で作ったオリジナルユニホームをスタッフが着用します。環境省は漂着ゴミの約11％が漁網と推計しており、ポリエステル製のため誤飲や絡まりで生物が死に至る可能性があると指摘されています。今回のユニホームは科学的処理で再利用するプロジェクトによるもので、従来のユニホームも別素材にリサイクルされると伝えられています。

ノルウェーのスバールバル諸島を対象とした研究で、海氷が減る一方でもホッキョクグマの平均的な体組成指数（BCI）が2000年以降に上昇していると報告されました。著者らは獲物の回復やアザラシの集約化などいくつかの仮説を示し、追加研究の必要性を指摘しています。

気象庁は強い寒気の流入で近畿地方に冬型の気圧配置が続くと発表しました。北部や中部で大雪が想定され、近畿南部平地は24時間で約3センチの降雪見込みと伝えられています。大気が不安定で雷雲の発達もあるとされています。

ゼロカーボンに向け、海洋生態系が吸収・貯留する「ブルーカーボン」に注目が集まっています。奄美大島ではマングローブ植林を通じ、日本で初めての二酸化炭素（CO2）クレジット創出を目指す取り組みが進み、宇検村と伊藤忠商事が連携し地元の小学生の学習と合わせ年間約100本の植林を行っています。Jブルークレジットの認証取得を目指していると伝えられています。

中国・青海省の三江源地域で、アムニェマチェン山脈の氷河や湿地の保全が進み、水源涵養量が持続的に向上しています。衛星やドローン、遊牧民の観測、人工降雪や植生回復などの措置で、黄河上流への流入や湧水の回復が報告されています。

福井県嶺北沿岸で、準絶滅危惧種の海草エビアマモが群生しているのを県立大の浜口昌巳教授が確認しました。県RDBでは記録が限られ、生態調査が十分でないとされます。浜口教授は沿岸のブルーカーボン研究に役立つ可能性に言及しており、今後の詳しい調査が課題とされています。

気象庁は31日、北アルプスの焼岳について噴火警戒レベル2と火口周辺規制の継続を発表しました。1月25日以降に増えた火山性地震はその後減少傾向にあり、GPS観測では山頂付近のわずかな膨張が続いています。高山市と松本市は登山禁止と規制区域への立ち入り禁止を呼びかけており、次の気象庁情報は2月1日午後4時ごろの予定です。

JAXAの油井亀美也宇宙飛行士が国際宇宙ステーションでの約5カ月の滞在を終え、2026年1月15日に帰還しました。累計滞在日数は300日超で、現在はNASA施設でリハビリ中と報告しています。滞在中は「きぼう」での技術実証やHTV‑Xの捕獲に携わり、今後は後進支援に軸を移す意向を示しました。